老朽化インフラ保全技術に関する動向調査

株式会社アイ・エス・エス創研/株式会社テクノアソシエーツ/日経BPクリーンテック研究所 調査

専用4穴バインダー式A4判、CD-ROM
194ページ
 
価格 205,714円(税込み)
ISBN 978-4-8222-7358-3
発行元 日経BP社
発行日 2013/06/28

老朽化インフラ保全技術に関する動向調査

 点検・検査・診断・モニタリング技術市場の可能性

内容紹介

天井板が崩落して多数の犠牲者を出した中央自動車道・笹子トンネル事故をはじめ、新幹線トンネル内でのモルタル剥落、首都高速道路の劣化進行、法面の崩壊等、国内の橋梁、トンネル、道路等の社会基盤施設(Infrastructure、以下「インフラ」)で、老朽化が原因の事故やトラブルが相次いでいる。インフラ構造物を管理するのは多くが官公庁である。しかし、財政難の影響で点検・調査もままならず、欠陥が放置されている構造物は少なくない。いつ、また大事故が起きないとも限らない。

そこで注目を集めているのが、構造物の欠陥を検知して事故やトラブルを未然に防ぐ点検・調査・診断・モニタリング技術である。これまで構造物の変状や崩落の予兆を事前に検知する技術は数多く開発されてきたが、ICT(情報通信技術)の進歩とともに、データ処理面でもコスト面でも実用的にまだ改良・改善の余地がある。超音波、弾性波、電磁波レーダ、赤外線、放射線、中性子線、アコースティック・エミッション(AE)、内視鏡等の電子デバイス・センサ技術、大量データの処理・通信等のICT関連等、最新の欠陥検知技術の動向を概観する本レポートによって、現状の技術の限界や現場のニーズ、さらに今後、保全市場の拡大が確実な国内だけでなく、インフラ建設が加速するアジア新興国への導入を踏まえて、ビジネス機会拡大の可能性のある技術を明らかにする。

※本商品はお取り寄せ商品につき、発送までに1週間程度かかります。

目次を見る 買い物カゴに入れる

■返品・解約について